老健医療研究会(平成19年から累計1,300名以上)は、現場の医師を中心に老健施設における“適切な医療提供のあり方”について幅広く議論し、老健施設という場に根ざした医療の専門性を探求するとともに、全老健の調査研究事業の成果に関する理解を深めること、そして将来的には“学術的な発展を模索することを目標”に活動してまいりました。
 老健施設の制度創設以来ほぼ四半世紀、その間の医学・治療方法の発展、急性期医療における制度の変更等により、医療のスタンダードは大きく変わりました。
 一方、医療法において「医療を提供する施設」と位置づけられた老健施設には近年、認知症を中核とした課題、重介護利用者や看取りへの対応、さらに急性期後の廃用への対応などが求められてきているものの、その包括給付に医療(治療)に関する費用が含まれるがゆえの様々な課題が指摘されてきました。
 これらの課題について包括的に検討し、老健施設の医療提供体制・機能の強化の道筋を探求してきたのが「老健医療研究会」であったと考えられます。


 一方、全老健の公益法人化により学術的な発展、すなわち関連学術団体を組織化することが困難になるとともに、日本老年医学会との協調や調査研究事業等の積み重ねにより、老健施設における医療のあり方に関して、一定の方向性を示すことができる状況にもなってまいりました。
 そこで、今回、全老健関連組織であった「老健医療研究会」を、今後学術委員会が統括し、“老年医学等のトピックスを提供する全国大会時の学術研究会(全老健の学術研修プログラムの一つ)”に衣替えをさせていただきたく存じます。
 今後とも、老健施設における“適切な医療提供のあり方”について包括的に検討していく方向性に変わりはなく、その基本的な合意形成を図り、広く国民にも周知をしていくことを目標に学術研究を進めてまいります。


具体的な見直しのポイント

  1. 学術委員会統括下での老健医療研究会(部会)とする。
  2. 運営要領の廃止(委員会部会扱いとなるため)
  3. 会員制の廃止(登録手数料の廃止)
  4. 医師を中心とした学術研究会の開催(参加費は徴収)

平成27年9月4日
老健医療研究会